放送大学

生涯学習と放送大学

現代においてひとは50年継続して使えるスキルは存在しない時代になったから、感覚的には5年ぐらいの単位で新たなスキル獲得が必要な時代に突入しています。これはものづくりが主体であった工業化社会から、知識を生産財とする知識社会に変化したことによる必然の変化です。従って、人生において学び続けるのが標準であるとはリンダ・グラットンの『ライフシフト』が言うところです。

完全独学だとどうしても取り組みやすい所になりがちだから、体系立てて学ぶためには、ある程度標準的なカリキュラムを使った方が良いだろうと言うことで、放送大学も2021年度で5年目。

既存の大学にも社会人コースとかあるけれども、やはり高いしそれに見合う成果が出るかは分からないから対象外。所詮学びは独学が中心になるわけだから、それならネットでできる放送大学が選択対象。独学の一番の課題はモチベーションの維持だろうけれども、一度に沢山の科目を選択すると多分ダメ。運動でも継続時間短く負荷が高い運動は、止めるとすぐに筋肉が落ちるらしいから、脳力も同じことが言えるのではないか。つまりたとえ細くても、継続していくことが大切だろう。

選択する科目も無くなってきたので、2021年度で放送大学は終了。

今までカバーした科目

主として、人文科学系になります。

・2017年度

① ラテン語の世界

西洋言語でのラテン語とは、日本における漢文と位置付けても良いだろうからラテン語を選択。無論半年では物にならないから、あえて教科のタイトルは『ラテン語の世界』。今読み返しても、ドイツ人の記述だから普通の教科書と視点が違っていて面白い。その後、ラテン語は世界標準テキストだろう『Wheelock’s Latin』をほぼ一年半がかりでとりあえず終えた。

② ヨーロッパの歴史

中世までの概要編ですね、フランスの歴史(オック語とか南部の歴史:南部は裕福な北部に併合の歴史)が面白かったか。『ヨーロッパとは何か:クシシトフポミアン』と『チーズとうじ虫』を、関連で読んでみた。

③ 西洋哲学の起源

ギリシャ時代からスコラ哲学まで。とりあえず終えただけかも知れないが、ソクラテスが一番印象に残っている。

 

・2018年度

① フランス語1と2

ラテン語を基礎としているけれども、流石にフランス北部方言に取り入れられて時間経過しているから、独特に変化して難しい言語の印象。

 

・2019年度

① 哲学・思想を今考える

「哲学とは驚きである」をモチーフにしたテキスト。西田喜太郎、和辻哲郎さんが出て来るので、お二人の著作を読んでみた。西田哲学は難解だから随筆のみ、和辻さんは古寺探訪ほか何冊か。関連して、鈴木大拙さんの『日本的霊性』を読んで、初めて仏教の歴史がおぼろげながら理解できた。鎌倉時代の武士の時代の始まりが、真に日本的な霊性を生んだ源であると。仏教も現在仏教徒の七割を占める鎌倉仏教が生まれた時代。

② 現代の危機と哲学

ニーチェの「神は死んだ」が中心に置かれているように思う。ハンナ・アレントの名前を初めて知る。

 

・2020年度

① ドイツ語1と2

ゲルマン語は英語と兄弟。外来語はそこそこ入ってきているわけだけれども、ロジカルな言語だと思う。フランス語の影響を強く受けている、英語から見ても一番入りやすい言語ですねこれは。

② 生涯学習を考える

歴史と海外、日本の取り組みの事例紹介ですね。現在の日本では、生涯学習は社会保障費の増大もあるけれども、相対的に重きを置かれていないように思った。つまり新たな形での学びの場が求められていることなのかも知れない。

 

・2021年度

① 都市から見るヨーロッパ史

過去より、人間社会は都市が進化のドライバーであったし、今後もそうであるだろう。現在の西欧世界の価値観の形成は、中世の都市の成長過程が大きな影響を与えているから、一通り学ぶことは現在の振り返り含めて重要だろう。

② イタリア語

下期はイタリア語の基礎編、調べるとイタリア語はスペイン語とかなり類似していて、発音も楽で主語が省略できると言うのは日本語とも通じるところがあるから楽しみです。

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「生涯学習」を考える — オンライン授業(2020年度上期)

オンライン授業と言いつつ、元々全ての科目はネットだからオンライン授業といっても変わるところはない。全部で十五回ですが、各回から自分なりに印象に残ったところを中心にノートのメモから転載。アンダーライン部分は自分なりに解釈した部分になります。

第一回(学びと人間)

・生涯学習が重要だとかそういうことを言うつもりはない。

・人は生まれた時はtabula rasa(”消されたタブレット”のラテン語で、rasaはradoの分詞でtabulaが女性名詞なので女性形。ジョンロックの言葉と言われますが、概念は古代からあるらしい。)である。つまり頭の中は白紙なのだ、ただし生命維持と刺激への適応能力はある。つまり学習とはtabula rasaへの書き込みであり、これは模倣への導きでもあるから、人の学習というのは模倣から始まると言える。

・カント:人は教育によって初めて人間になることができる。

・個人の社会化の分化

意図的 — 定型、無定型、非定型は全て教育に属する

無意図的

・生涯学習の言葉の定義は曖昧

ただし、学校教育と対比すると学校教育は他動に対して、自発的かつ自由であるところが特徴。したがって、自ら求めなけらば何もやらないと言うこと。

 

第二回(フロントエンドの学校教育)

・法律では学校の言葉の定義はされていない、あくまで経験的に「一定の施設、設備・・で、子供を対象として意図的、計画的に社会化を組織的に行う機関」と捉えられているだけ。

・いずれにしろ、国民教育が近代国家の役割であることに変わりはない。つまりコミュニティ(古代集落)から国家になるための必然的役割が学校の果たすべきこと。

・その役割は、社会化(正規カリキュラム+α)、選別(学びの過程で社会における役割の付与)、正統性(国家と学校教育の正統性認定)となる。

・これらの役割を果たすためには、教育システム確立前の徒弟教育ではなく、学校教育が必要とされる。

・学校教育の出力である『完成品』を社会に供給すると言う役割は高度成長期には機能したやり方だったが、産業構造が少量多品種化し、即戦力が求められる時代にはそぐわなくなり、リカレント教育が必要となってきている。つまり、フロントエンド型の学びと働きの分離では対応できなくなってきたから。

これはすなわち、学びと働きが時間軸で明確に分離されるのではなく、働きの時代でも継続した学びが必要になっている時代だと言うこと

 

第三回(生涯学習理念の誕生と変遷)

・コメニウス、コンドルセ、ラングランの3名の思想が始まりと言える

コメニウス:17世紀チェコの人、いつでも学ぶ、年齢の輪切りではない、老年期に完成を目指すもの

コンドルセ:18世紀フランスの人、自立した市民の育成、男女と子供の平等、学校システムの制度化を提案

ラングラン:20世紀フランスの人、ユネスコ出身、フロント学習のアンチテーゼとしての生涯学習を提示

・OECDとユネスコが両輪であるが、リカレント教育はOECD提唱でマーシャルプラン(第二次大戦後のヨーロッパ復興計画)が下地になっている

・リカレント教育とは、中等以降の教育を指すことが多い、スウェーデンが発祥で大学の解放、職業人の学習権であり単位の換算と認証を行った

・生涯学習への注目:ハッチンス、フォールレポート、ドロールレポート、いずれも言わんとすることは教育から学習へ、持つための教育から人として生きるための学習

知ること(to know)、為すこと(to do)、人として生きること(to be)、共生(to live together)を学ぶことが目的

・国際成人教育会議(ユネスコによって12年ごとに開催)

 

第四回(成人と高齢者の学習)

・成人とは年齢ではなく、役割のことである

・過去においては、成人は社会の構成員なのだから教育の対象では無いという考え方

・不平等、欲求、移民政策、技術革新が成人学習の存在理由

・「教育」と「学習」、近年は学習の用語が用いられる

・結晶知能を活かす学習だから、子供の学習特性とは異なる。つまり、自己管理、経験を活かす、レディネスは社会的、即効性、問題解決が動機付けである

一言で言うと、ペダゴジー(子供向け)とアンドラゴジー(成人向け)の違いと言える

・心理学的にはマズローの超越的欲求(自己実現)が生涯学習と言えるか

・高齢者に対しては、別のカテゴリー(ジェロゴジー)のモデルがいるのだと。なぜならば、経験多すぎ、役割との乖離、教科書指向への再転換があるから

 

第五回(日本形社会教育の特性)

・生きることは学ぶこと、環境を変えていくのが生涯学習の目的(この回のゲストは元福生市長の野沢久人さん)

・adult and community educationは日本独特

・学校を拠点とした社会教育の場の提供、サポート

・社会教育法(@1949)

公権力から自発的への転換、地方字自体への権限移譲を特徴

・公民館活動

1959年に社会教育法の改革、言い換えれば抑圧と捉えられることも

活動する市民への支援

平成2年に生涯学習の基盤整備に関する法律 公民館(文科省) vs コミュニティセンター(首長部局)

社会教育は自治体の範疇となった

志、仁、利他、公が公民館職員の役割、つまりデザイナーでありプロデューサーであり、ファシリテーターである

・社会教育終末論(松下圭一)に対するカウンターコメント

住民ではあるが市民ではない人が多い

全ては実践である

文化と教育行政は別(故に公民館と図書館は無料である)

つまり、住民から市民への転換が目的とするところ

 

第六回(生涯学習振興法体制)

・生涯学習は外来概念が、上から制度化されたものである(文科省 社会教育部局)

・1981年の中教審で正式に取り上げられた、生涯学習を支援する生涯教育

・臨教審(中曽根内閣)の始まりも1980年代で、これが二重構造の始まり(首長部局参加により加速し、公民館の衰退もその現れ)

・新自由主義への転換が背景にある、つまり教育の自由化であり、生涯学習体系への移行

・セーフティネットとしての生涯学習が文科省の作戦であった

・社会教育終末論は実は日本のおごりにすぎなかったのではないか

・放送大学の開学も1983年であり、これら一連の動きと同期している

・生涯学習振興法のインパクト、つまり生涯学習を主軸に置くこと

・生涯学習宣言都市(掛川市など)の理念レベルの展開であり、『民』の活力活用も法制化が追認したことの証

 

第七回(地域社会教育施設の活動)

・図書館、博物館、青少年教育施設を今回は対象とするけれども、博物館中心かな

・基本法は社会教育法

・博物館の役割は、自ら調査、研究が他の組織とは異なる、それは組織の中に学芸員がいることで、指導系職員は法的根拠がない

・社会教育施設の地域活動

中教審の平成20年度答申に則利、博物館の入場料は維持の対価、事例として千葉市美術館の小中学生鑑賞プログラムと妙高の自然の家(妙高フレンドスクール)の紹介

・大阪市立自然史博物館の活動紹介

ミッションは、自然の情報拠点、好奇心の刺激、他地域関連系、効率的運営

1,700名を超える友の会メンバー

NPO : 大阪自然史センター(博物館では手狭になってきた)

西日本ネットワーク:150名いるがこれもNPOである

 

第八回(生涯学習とまちづくり)

・まちづくりとは?

行政区分、地域共同体、相互に関わる人々の集合体のハード、ソフト両面からのアプローチ

・ハーバード・スペンサー:社会は行動体であり命あるもの

・臨教審第三次(@1987)の第二節(生涯学習のためのまちづくり)がスタートポイント

・生涯学習市町村モデル事業

・転機は二十一世紀初頭の活性ある地域社会は生きたテキストという考え方(市町村の衰退と消滅可能性・社会関係資本の衰退、つまりコミュニティの崩壊を避けるべく地域創生)

・生涯学習によるまちづくりへの転換

・情緒から経済的具体目標へ

・「生涯活躍」の言葉に変わってきている(CCRC「Continuing Care Retirement Community」がモデル)

・生涯学習のネット化は今後重要となっていく

 

第九回(学校との連携)

・地域社会とは何か?

マッキーバーのコミュニティ(地域性と共同性):we, role, dependency

教育法の定義する地域住民とは、人々+企業、行政、NPOなどを含む

・学校と地域の連携(コミュニティスクール by オルガン)

臨教審第二次(@1986)で初めて具体化、しかし責任分担が曖昧で進捗せず

地域に開かれた学校とは? -> 学校支援地域本部、コミュニティスクール、地域学校共同本部

・地域とともにある学校の姿

東山田教区(港北ニュータウン)の例、これが初めてのコミュニティスクール

ニーズをベースと地域の可能性としての社会に開かれた課程

必要要件は①コーディネーター、②人的ネットワーク、③we, role, dependencyのプロセスループ

学校を場の格としたまちづくり -> コミュニティハウス

・つまりソーシャルキャピタルの活用中心としての学校ということ

 

第十回(大学と社会人教育)

・Max Weberも大学論を展開している「職業としての学問」

・学問を天職と考えるとき①学者と②教師の二面性を持つべきであるが、現代においては③社会貢献が付加されている

・出自:教育(中世以降)、研究(18、19世紀のドイツ)、社会貢献(20世紀のアメリカ)

・ただし社会貢献は軽視(かつ曖昧)されている、特に日本では

・大学公開講座の実施も実行は1980年台後半になってから

・徳島大学とポートランド州立大学の比較で、学生と生涯学習者の区別が日本ではない

・社会人入学の統計的把握がされていないから、あくまで入試段階での統計情報しかない

・教育基本法の2006年の大改正で、生涯学習への努力義務(第三条)、社会貢献への法的根拠が定義された

・”知”と”その普及”の連携が重要

 

第十一回(生涯スポーツの展開)

・1980年台の働きアリから消費へ、司会ながら正社員と非正規社員の間で時間格差(現在でおよそ20%)

・余暇とは、licere(ラテン語:許される)が語源で、licet + licenceの合成語である

・消費的と積極的の二種類が存在する、余暇には①休息、②気晴らし、③自己開発の三種類の意味があり、広義には生涯学習と言える

・生涯スポーツ論(短期から長期へ、独立から統合へ)

・精神はsort for all

・日本では2000年に文科省が、スポーツ振興基本計画で旗振り

目標は五割の人が丹生一回以上親しむ事

・引き続き、2010年にスポーツ立国、2011年にスポーツ基本法(文科大臣の責務と定義)

・実態として、余暇でのスポーツ比率は低い、具体的には9位にウォーキング、19位にジョギング

・アクティブスポーツ人口の定義は週に2回以上「する」人

・若年層よりも高齢者の割合が高い、これは過去の人生65年時代の仕組みの限界

 

第十二回(生涯学習の評価と学習支援)

・成人の学習特性(過去の回とダブるけれども)

アンドラゴジー、課題解決、自発的、学習資源は経験(kolb:人名)、readynessは「依存」「関心」「関与」「自己決定」の連続性

・成人の学習機会

目標、活動、学習の三つの志向

公民館の重要性

プログラム:学習志向、問題志向、創造活動

・学習プログラムデザインと評価

準備ー目標設定ー活動計画ー展開ー評価

成長、課題解決、仕事の機会、組織の改善、地域課題

評価は受講者側と計画側の両面から

・学習相談の活用

レベル別であるkとは言うまでもない

・まとめ

経験がバイアスとしてマイナスに働くこともある、しかし経験で自らの人生を意味づけしたい

ホッファー:学び続ける人間が後継者、止めれば過去に生きるしかない

 

第十三回(海外の生涯学習その一:イギリス、ドイツ、フランス)

・出自と属性(英国)vs 個人の能力と努力(アメリカ)

・文化資産が階級の差(@フランス)

<英国の歴史>

・産業革命:継続的職業教育@1823

・大学拡張運動:教養教育@1854

・労働者の教育:成人教育@1903

<ドイツの歴史>

・上からの近代化(プロセイン国家) vs 民衆教育(民衆大学:Volkshochschule)

<フランスの歴史>

・コンドルセによる教育計画案

・ジラールによるフランクリン協会

・継続的職業教育と社会文化の活性化

・1971年に法律制定、企業・政府・学校組織が一体となってすすめる

・GRETA : 公立学校グループ、中高の半数が参加

・国立工芸院:1974、約50万人が受講

・国立遠隔教育センター(CNED):通信教育(中〜大学)

・資格社会:同一資格同一賃金原則

・社会文化の活性化:アソシオン(NPO理事組織)

<EUにおける動き>

・フランスでは義務教育でも留年がある

・第三世代大学:定年退職後

・継続的職業教育:市民教育と高齢者対策

 

第十四回(海外の生涯学習その二:USA、中国、韓国)

・中国の985工程校(1998年に中国で定められた限られた三十八校の大学に投資するプログラム)

(2019年には双一流に統合された)

 

<アメリカの歴史概観>

・米国人化の歴史は連帯の形成出会った

・19世紀が成人教育の始まり

学校教育の代替え(ライシーアム運動:公共的プログラムとエンターテイメントの提供)

大学教育の拡張:教育、研究、公共サービスの三つのミッション(モリル法@1862)

成人独特:シャトーカ(Chautauqua)運動(@1874)、日曜学校がはじまり

 

<アメリカの現状>

・成人基礎教育(adult, basic, education、略してABE運動)は基礎学力と捉えて2000万人を対象とした

・成人中等教育(ASE)は高校程度で対象は100万人/年

・community college:大学の前半相当

・大学の解放と拡張事業

例:UCLAエクステンション

博士課程の多さ

Life long learning から adult learningへ

 

<中国、韓国の現状>

・労働省夜間学校、農民講習所(@1940)

・業世(leisure)学校:新中国以降

・四つの現代化(鄧小平):農業、工業、国防、科学技術

文革が与えた負のインパクトのリカバリ

・高等教育対象者は3600万人(@2015)

・成人むけ:基礎、中等、高等の3レベルで対象はおよそ600万人

・韓国の平生教育(法)は憲法で保障(@1999)

 

<まとめ>

・アメリカの特徴

機会、内容の多様性、実利と資格、地域性、補償性(機会のなかった人たちへの)、ボランティアの活用

 

・中国の特徴

多様な機関と機会、実利、生存の手段、開放大学(ネット利用など、公民館機能は不足しているから)、補償性に重点

 

第十五回(ネットワークとメディア活用)

・ハード、ソフト、ネット

公民館、コミュニティセンターなどの箱物(〜1990年代)

ソフトウェア(〜2000年代):ハードからソフトへの移行(人材、プログラム、運用システム)

自律性は意識されるようになったが単発的

ネットワーク:単発活動を統括する広義のネットワーク、狭義には物理的情報・人的情報・学習内容の共有

 

・プラットホーム

機能:学習機会提供、記録、学習者のネットワーク

期待:地域社会の活性化

 

・未来像

前橋市IT町内キャンパスの例

富山県インターネット市民塾

 

・全体の振り返り

ハード -> ソフト -> ネットワークの時代であると